@techreport{oai:sucra.repo.nii.ac.jp:00011483,
 author = {久保田, 尚 and 坂本, 邦宏 and 五反田, 八紘 and 古城, 雅史 and 中村, 孝之 and 山田, 敬司 and 植村, 敬之 and 大和谷, 敦史 and チャンダナ, アベヤンタ and 小嶋, 文},
 month = {},
 note = {147p, KAKEN: 16360252, 本研究は、交通シミュレーションと社会実験を内包した交通まちづくりについて、特にそのプロセスに着目し、いくつかのケーススタディなどを通して分析を行ったものである。
まず、静岡市に導入されたバスレーンを取り上げ、実証実験から、その後2年に及ぶ協議・検討の結果本格実施されるまでの経緯を追うとともに、計画の策定・交通シミュレーション・交通社会実験・本格設置という一連のプロセスの中で、市民の意識変化・行動変化を追跡し、分析・評価する研究や社会実験の体験の有無との関係を分析・評価するために、バス優先レーンの本格設置前後での市民の意識・行動変化をパネル調査によって把握し、バスレーン実証実験の体験の有無によるバス優先レーン本格設置に対する意識の違いを分析した。
次に、交通シミュレーションと社会実験の実施を経て本格実施に至る一連のプロセスを「『交通シミュレーション・交通社会実験・本格実施』サイクル」と名づけ、施策をいくつかのサブシステムにわけ、着手しやすいところからこのサイクルを開始し、それを繰り返すことで全体としての合意形成を促進する、という試みを行った。ケーススタディとしては、さいたま市氷川参道整備を取り上げた。この事例は、参道全体を3つの区間に分け、着手しやすい区間からこのサイクルを実施し、現在2サイクル目が完了した段階である。地元住民を対象とする意識調査の結果、交通シミュレーションや社会実験の意義が認められたほか、CVM分析の結果、このサイクルの効果を検証することができた。
さらに、いくつかの社会実験をとりあげて、社会実験体験前後のパネルデータを用いて、共分散構造分析により、施策受容性に影響する要因を分析した。取り上げたのは、静岡市バスレーン実験、さいたま市ハンプ公道実験、氷川参道実験である。その結果、社会実験による施策の効果が受容性に大きく影響を与えていることが確認できた。, text, application/pdf},
 title = {交通シミュレーションと社会実験を内包した交通まちづくりプロセスの構築},
 year = {2007},
 yomi = {クボタ, ヒサシ}
}