@article{oai:sucra.repo.nii.ac.jp:00016218,
 author = {加藤, 智博 and 石田, 康幸 and 山本, 利一},
 journal = {埼玉大学教育学部附属教育実践総合センター紀要, Journal of Integrated Center for Clinical and Educational Practice},
 month = {},
 note = {近年，科学技術の飛躍的な進歩と産業活動の活性化，発展途上国を中心とした世界人口の急激な増加，さらに，国際的な相互依存関係の進展は，地球環境をはじめとする諸環境に多面的な影響を与えている(文部省，1993a，b)20世紀末の地球環境問題の顕在化により，身近な環境から地球規模の環境まで，国際的に環境問題への関心が急速に高まってきた(太田，2002)。
地球環境問題の中核の一つである地球温暖化の例を挙げれば， 1 PCC(気候変動に関する政府間パネル)の第三次報告書1)は，このままC02の上昇が続けば，今世紀中に地球の平均気温は1.4~5. 80C上昇するとしている。また，AIMモデノレ(アジア太平洋統合評価モデル)の計算によると平均気温の上昇幅を20C以下に抑えるには，全世界の温室効果ガスの排出量を1990年比で，2020年に約10%，2050年に約50%，2100年に約75%削減することが必要であるとしている2)。この現状を踏まえ，EUでは，国連枠組み条約の究極的目標達成に向け，気温上昇を20Cにおさえなくてはならない2)とし，各国において具体的数値目標を設定している。たとえば，イギリスでは2050年までにCO2排出量の60%削減(1990年比)，ドイツも45~60%削減(1990年比)を掲げている3)。
このように世界的に環境への関心は年々高まっており，環境教育への期待も大きくなっている。
小・中学校における環境教育は，社会科，理科，技術・家庭科，保健体育科などの各教科や，特別活動，道徳で横断的な取り組みが期待されている。また， 1998年の学習指導要領の改訂に伴い新設された「総合的な学習の時間」においても，環境教育はその有力な学習題材の一つに例示されいる。
そこで、今般、これまでの内外の環境教育の情勢を調査するとともに、1980年代後半から世界的に広く認知されるようになった「持続可能な開発
(SustainableDevelopment:SD)」の観点から、今後の環境教育のあり方について若干の検討を行ったので、その概要を報告する。, text, application/pdf},
 pages = {181--191},
 title = {小・中学校における環境教育の取り扱いについての一考察},
 volume = {6},
 year = {2007},
 yomi = {カトウ, トモヒロ and イシダ, ヤスユキ and ヤマモト, トシカズ}
}