@article{oai:sucra.repo.nii.ac.jp:00017322,
 author = {森田, 哲史 and 青木, 泉 and 戸部, 秀之},
 issue = {1},
 journal = {埼玉大学紀要. 教育学部. 教育科学 / 埼玉大学教育学部 [編], Journal of Saitama University. Faculty of Education. Science of education},
 month = {},
 note = {近年、社会の様々な分野においての技術の高度化、情報化等の著しい進展が、身体の不活動を引き起こしている。そして、身体の不活動はさまざまな健康問題を引き起こす可能性を持っている。よって、健康問題の予防にとどまらず、豊かな人生を送るうえで身体活動を増加させるということは、とても重要なことである。
しかし、健康のために運動やスポーツを始めても、それらの行動を維持・継続することは容易なことではない。単に「身体によいjという一般的知識や「運動しないとこのようになるぞ」という専門家からの脅し、血症やコレステロール値の結果を知らされることが、これら運動や身体活動の維持・継続に影響を与えるわけではないことを多くの研究が示している。これらの行動の維持・継続は、アドヒアランスと呼ばれており、Meichenbaum and Turk (1987) は、「アドヒアランスとは、個人およびヘルスケアの専門家が
、相互に満足し、肯定的な健康関連の結果を導くような一連の活動が継続し、随意的でしかも自由選択的な過程」と定義している。今日まで、運動や身体活動のアドヒアランスを規定する要因の存在については議論されてきたが、最近では身体活動を行動の一部とみなし、行動を変容させることを目的としたアプローチが注目されるようになってきた。それが健康行動理論である。この健康行動理論は、健康行動のアドヒアランス強化のために、今や米国を中心に主流になりつつある。これには、さまざまな理論やモデルがあり、互いに{以通った要素を持っている。そのため、米国ではlつの理論やモデルに捉われず、似通った要素をうまく使い分け、いろいろなものを用いて、使いやすく、効果が期待できる介入プログラムが作られている。
もし、これらの理論が日本でも適用可能で、あれば、身体活動の増加や運動習'慣を形成させるための大きな手助けになるであろう。しかし、他国で開発されてきた理論が嵐土も文化も違う日本でそのまま適用できるとは限らない。そこで本研究では、健康行動理論の中でも、主要な3つの理論（「Self-Efficacy理論」「計画的行動理論」「変化のステージ理論」が日本の大学生における動習慣を説明するかどうかを検討した。, text, application/pdf},
 pages = {143--151},
 title = {運動習慣形成における健康行動理論の適用可能性},
 volume = {53},
 year = {2004},
 yomi = {モリタ, テルフミ and アオキ, イズミ and トベ, ヒデユキ}
}