@article{oai:sucra.repo.nii.ac.jp:00019659,
 author = {田代, 博士},
 journal = {経済科学論究, The journal of economic science},
 month = {},
 note = {医療情報はその取り扱いに多くの制約がかけられる。マスメディアでの情報流通は固く禁じられており，主に医療従事者に対象を制限されている。また，その情報自体もEBM（Evidenced Based Medicine, 根拠に基づく医療）のコンセプトを踏襲していることが必要とされる。医薬品に関する情報は医療情報の一部であり，同様な取り扱いを求められる。
　新規プロダクトの普及とは，そのプロダクトに関する新規情報がコミュニケーションチャネルを通じ社会システムの中に広がることと定義される。新規プロダクトの中でも新規医薬品に関しては，上記，普及の定義における重要な要素である情報チャネルや情報それ自体への制約が避けられず，一般消費財とは普及現象におのずと違いが出ることが示唆される。
　そこで，まず消費財の普及現象に関する先行研究と，医薬品に着目した普及現象の先行研究をそれぞれにまとめ，その違いに関する知見を整理した。その結果，医療情報や医薬品情報は情報が広く開示されず医療関係者の中で制限されるので，医師同士のコミュニティの質や，医師間の情報交換の介在をする医薬情報担当者（medical representative, 以下 MR）など，消費財とは異なったファクターがあることが分かった。
　次に，前項を踏まえ，本題として，医薬品の普及における，医療情報・医薬品情報のデジタルトランスフォーメーション（以下，DX）の影響に関する知見を探索した。特に，医薬品情報の場合は医療従事者の治療や診療の意思決定に直接的に関与するので，生命倫理や治療効率，病院経営など影響する要素が多岐にわたり，このような情報取り扱いの大きな変化は，その影響も相応であると考えられる。医療DXは現行でも活発に進行しており，新規性のある後発品への普及現象を加速させることは確認されたが，新成分や新剤形など，完全な新規医薬品への普及への影響は限定的であることが確認された。, text, application/pdf},
 pages = {63--75},
 title = {新規医薬品の普及現象 : 先行研究から見る特殊性},
 volume = {19},
 year = {2022},
 yomi = {タシロ, ヒロシ}
}